
コロナ禍を経て、多くの企業がリモートワークを取り入れるようになりました。
しかし、オフィス回帰の動きも見られる中、従業員の意識はどう変化しているのでしょうか?株式会社LASSICが実施した「フルリモート勤務」に関する調査結果をもとに、ワーキングパーソンの本音に迫ります。
調査概要
調査期間:2024年4月26日~2024年4月30日
調査対象:全国20歳〜65歳のテレワーク/リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女1001名
調査方法:インターネット調査
出典元:株式会社LASSIC https://www.lassic.co.jp
フルリモート勤務を希望する人、その割合は?

株式会社LASSICの調査によると、テレワーク経験者のうち、60.9%が「給与や仕事内容、住居環境などが変わらない場合、フルリモート勤務を希望する」と回答しています。
この数字は、フルリモート勤務を希望しない人の39.1%を大きく上回る結果となりました。
特に、20代では73.1%と、若い世代ほどフルリモート勤務への希望が強い傾向が見られます。
気になる給与面…、妥協点は?

フルリモート勤務を希望する人のうち、54.8%は「給与が下がってもフルリモートで働きたい」と回答しています。
しかし、その許容範囲は「3%まで」が25.4%、「5%まで」が13.9%と、決して大きくはありません。
注目すべきは、「30%以上下がってもいい」と回答した人が2%存在することです。
このことから、一部のワーキングパーソンにとって、フルリモート勤務には金銭的な条件を上回る魅力があると言えるでしょう。
男女で異なる、給与減額への許容度
興味深いことに、給与減額への許容度は男女で差が見られました。
「条件が変わらなければフルリモートを希望するか」という問いに対しては、女性の方が男性よりも「希望する」と回答した割合が多かったのですが、「給与が下がる場合」になると、50.3%の女性が「希望しない」と回答しています。
フルリモート勤務のメリットとは?

男女ともに、フルリモート勤務のメリットとして最も多く挙げられたのは、「通勤時間がなくなり、その時間を自由に使えるから」でした。(男性:57.5%、女性:73.2%)
2位は「電車やバスでの混雑や遅延のストレスがなくなるから」 (男性:40.9%、女性:58.2%) でした。
通勤時間やストレスの軽減は、多くのワーキングパーソンにとって大きなメリットと言えるでしょう。
まとめ
調査結果から、多くのワーキングパーソンがフルリモート勤務に魅力を感じている一方で、給与減額への許容範囲は大きくないことがわかりました。
企業は、オフィス回帰の流れだけにとらわれず、従業員のニーズに合わせた柔軟な働き方を検討する必要があると言えるでしょう。
フルリモート勤務は、従業員にとって多くのメリットをもたらしますが、企業側は給与や評価制度など、様々な側面から検討する必要があります。
従業員と企業双方にとって、より良い働き方が実現することを期待します。
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この記事を書いた人Wrote this article
sorein 教育×ITフリーランス / 女性
小〜高校教員として勤務し、製造業の社内SEを経験して教育×ITフリーランスになったsoreinです!教員免許や基本情報技術者、応用情報技術者、DBスペシャリストの資格を取得しています!ITニュースや技術書を読むのは趣味みたいになっています。





