GW明けに「仕事に行きたくない」と感じた人は過半数

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GW明けは、気持ちの切り替えが難しい時期です。今回の調査では、20〜40代の会社員の55.0%が「仕事に行きたくない」と回答しました。いわゆる“5月病”のイメージに加えて、通勤負担や仕事量の多さなど、日々の働き方そのものが影響していることが見えてきます。

さらに注目したいのは、転職や退職を「具体的に進めている」「情報収集している」「なんとなく考えている」人を合わせた“離職予備軍”が59.1%にのぼった点です。GW明けのモチベーション低下は、一時的な不調で終わらず、離職リスクのサインになっている可能性があります。

GW明けに「仕事に行きたくない」と感じた人は過半数

調査では、「とても感じた」27.7%、「少し感じた」27.3%で、合計55.0%がGW明けに仕事へ行きたくないと感じていました。一方で、「むしろ意欲が上がった」と答えた人は7.0%にとどまっています。

理由として多かったのは、休み明けで体調や生活リズムが乱れていること、通勤（出社）が負担に感じること、仕事量が多い／休み中の業務が溜まっていることでした。単なる気分の問題ではなく、生活リズムや職場環境の負荷が重なっている様子がうかがえます。

離職予備軍は59.1%。気持ちの揺れが転職行動につながる

現在の仕事や職場について、転職・退職を考えることがある人は全体の59.1%でした。内訳を見ると、「具体的に転職活動をしている」9.1%、「情報収集をしている／検討している」21.1%、「なんとなく考えることがある」28.9%です。

特に、GW明けに「とても仕事に行きたくない」と感じた人ほど、転職活動や検討を進めている割合が高い結果でした。逆に「変わらない」と答えた人では、転職活動中の割合が低く、モチベーションの低下と離職意向には明確なつながりが見られます。

• 「仕事に行きたくない」人は、離職リスクも高まりやすい
• 不満は気分だけでなく、行動変化として現れやすい
• 早い段階での気づきが、離職防止の第一歩になる

働き続けたい条件は「給与」だけではない

今の会社で「ここが改善されたら働き続けたい」と思う点として最も多かったのは、給与・待遇の改善でした。ただし、それだけではありません。人間関係、評価やフィードバックのわかりやすさ、業務量の適正化、柔軟な働き方など、複数の要素が並んでいます。

つまり、社員の不満は一つの原因に集約されているわけではなく、日常の働きやすさと納得感の積み重ねで左右されていると考えられます。給与改善だけでなく、評価の伝え方や業務設計の見直しも重要です。

企業の把握不足も課題に

調査では、「会社は従業員の状態を十分に把握できている」と考える人は6.6%にすぎませんでした。反対に、「あまり把握できていない」「ほとんど把握できていない」を合わせると59.9%にのぼります。

ここから見えるのは、企業側が思っている以上に、社員の不調や不満をつかみきれていない現実です。表面上は問題なく見えても、内心では転職を考えていたり、出社負担に強いストレスを感じていたりするケースは少なくありません。

離職を防ぐために、企業が今できること

今回の調査からは、GW明けの不調が一過性のものではなく、離職の前段階になりうることがわかります。企業に求められるのは、社員の状態を「気づいたときに対応する」のではなく、日常的に把握できる仕組みを持つことです。

• 従業員サーベイで、気分や負荷の変化を定期的に確認する
• 1on1で、業務量や人間関係の悩みを早めに拾う
• 評価・フィードバックをわかりやすくし、納得感を高める
• 通勤や出社頻度を含め、働き方の柔軟性を見直す
• 業務のムダを減らし、忙しさの偏りを調整する

特に、モチベーション低下や離職兆候は、制度よりも先に小さな違和感として現れやすいものです。現場の声を拾える仕組みがあるかどうかで、離職防止の成果は大きく変わります。

GW明けの「仕事に行きたくない」は、単なる連休明けの憂うつではありません。調査結果は、生活リズムの乱れ、通勤負担、業務量、人間関係など、職場の構造的な課題が積み重なっていることを示しています。社員の変化を早くつかみ、働きやすい環境を整えることが、これからの人材定着には欠かせません。

参考記事

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000014.000030502.html

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